コロナ治療薬にイベルメクチンを急げ！！
ジャーナリストの岩澤氏がコロナ治療薬について、東洋経済ONLINEで、以下の書き出しから始まっている。
そして、以下の言葉で結んでいる。
しかし、本当にそうだろうか。私は強烈な疑問を持った。
というのも、詳しくは、同論文を見ていただきたいが、岩澤氏自身ご指摘のように、
北里大学の「COVID-19対策北里プロジェクト」の司令塔を務める花木秀明教授は、イベルメクチンの新型コロナの予防と重症化を防ぐ、2つの効果が海外で報告されたと話す。また、
南米のペルーでは、60歳以上の住民に、イベルメクチンを8つの州で予防薬として無料配布しました。一方、首都のあるリマ州は、3〜4カ月遅れでイベルメクチンを配布したので、新規感染者数と死亡者数も配布と同時に減少している。
また、花木教授によると、バングラデシュ、エジプト、トルコ、インドなど世界27カ国、86件の臨床試験（RCTを含む）や観察研究が行われている
という。
イベルメクチンは、コロナにこんなにたくさんの処方や臨床試験が行われている一方、既にアフリカでは寄生虫の特効薬として何億人もの人たちに服用されているのだから、重大な副作用はないと断言できる。それならば、ことは緊急である。どれ程多くの人が、苦しめられているかわからない。副作用がなければ、コロナには効くか効かないか、現段階でははっきりしないかもしれないが、日本が逡巡している理由が判らない。すぐやればいいじゃないか。
大学で講演をして感じた‟今どきの若者“
７月に或る大学から講演の依頼を受けた。本来は4~500名のところ、ソーシャルディスタンスとやらで約250名くらいになると連絡を受けたが、コロナで講演が中止となって、ビデオ撮りが8月になった。
今年は、会社は東京と大阪とはテレビ会議、東京の友人とは電話のみで、何か物足りない感じがしてきたが、この度、生徒さん達から講演の感想文をたくさんいただいた。私の思いが伝わったかどうかいささか心配だったが、みなさん結構しっかり受け止めていらっしゃり、「今どきの若者は・・・」などというのは浅はかな思い込みだった。
「今の若者は、覇気がない、素直すぎる」と言う人もいるが、先ずはしっかり先輩から聞くということから何事も始まるのではないだろうか。
コロナ禍に政府も国民も過剰反応過ぎないか
新型コロナ感染拡大によって、国家や企業が今年の4～6月期の経済指標・業績が惨状を呈している。
しかし、よくよく考えてみれば、日本は、米欧に比してコロナ禍はずっとずっと低いのだ。それにもかかわらず世界の風潮に合わせて、経済活動を締め付ける弊害に注目したい。
特に問題なのは解雇や会社倒産である。企業が存続できれば税金は払えるが、倒産すれば税金を払うどころか、雇用保険金の支払いや、生活保護で税金を使う一方となる。元経営者・元従業員が職を失くし失業率が増えると、税収が減るばかりか逆に税金を使うことになるが、もっと深刻なことは、自殺者が急増し3〜4万人なるという予想もある。コロナウイルスから命を守るための様々な活動制限が、いったい何のためにやっているのかわからなくなってしまう。
しかし、一方冷静な目で見れば、日本の感染状況は結構軽微なことが判る。世界各国に対して圧倒的にその被害は小さい。日本の感染者数は７６，５７１人、死亡１，４６８人でしかない。これに比しアメリカの被害は甚大である。死亡が心臓病やがんに迫る勢いで、これからもっともっと燃え盛るかもわからないのだ。諸外国の対策をまねる必要は全くない。特に、日本・日本人は、特に衛生に敏感で私はむしろ過敏に過ぎると思っている。しかし、これがコロナに関しては功を奏した。それに、余計なハグをしない。靴を脱いで上がる。絨毯（ジュータン）を余り使わない（これは思いのほか効果があるのでは）。マスクの習慣がある。手洗いの習慣がある。異人種が少ない。世間の評判を気にする。等々の特徴が政府の緩い統制にもかかわらずコロナを抑え込んだとみている。
これまでの「政府の緩い統制」。これは絶賛に値する。普通誰でもこんな状況では強権を振るいたくなるからだ。
[ＸＡＭＡ]
政府は余り強い活動制限を加えることなく、世界で最もコロナを抑え込んだ。これまでの政府の諸施策は称賛に価する。その反面、経済の落ち込みは相当激しく、国民からはそれ程の評価を得ていない。なぜなら政府は諸外国に負けないどころか、むしろ多大なコストをかけ過ぎている。このことが大問題なのだ。国民一人当たり一律10万円（特別定額給付金）と中小企業に200万円（持続化給付金）の支給。この二つの給付金だけで消費税に匹敵するというのだから、これが本当に必要であったのか。政府はコロナ殲滅のために莫大なコストを投じ、一方の国民はコロナの一番最初の感染者になることを過剰に怖がっている。
政府の最終目標は経済の隆盛である。
コロナを抑え込まなければならないが、ここ鹿児島でも、村で一番最初に感染した人が自殺したり、またある町では、若い孫娘が感染し家のガラスを割られたりして悲観したおばあちゃんが自殺してしまったという。一人の感染者が出たために全店休業になったり、世間は明らかに過剰反応である。
コロナの死者はまだ1500人程度である。我々が平気で毎日乗る自動車事故の3分の1である。私はコロナをそれほど怖いとは思わないが、こうした過剰反応の国民感情がある限り、絶対感染したくないし、どんなキャンペーンがあっても参加しない。こうした国民感情が一変しない限り、いくらゴーツーキャンペーンを張っても空振りに終わる。
しかも今後コロナが絶滅することはないだろう。とするとこうした国民感情が永遠（？）に続くことになる。それでは経済の復活は望みえない。
しかし、現在の政府広報やこれに基づくメディアの報道は、毎日コロナの恐怖ばかりを強調し、なんとしてでも感染を避けなければならないという論調である。日本のコロナの現状を正確に冷静に国民に説明して、国民の不安を煽らないことが重要である。
国民感情をそのままに残しながら、ゴーツーキャンペーンをどんなに強調しても、一人一人の行動はそれ程変わらないだろう。そうなれば、経済の「V字回復」は、何年も何十年も先のことになるだろう。それが残念でならない。政府のやることは、新型コロナのリスクを正しく国民に伝え、今の国民感情を矯正し必要以上に行動を萎縮させないことだ。
韓国慰安婦問題にみる偽善の団体
この度の韓国の慰安婦支援団体にはあきれ返った。黙っていられなくなって一筆書くことにしました。
91歳の元慰安婦の方が「募金がどこに使われているのか分からない。（元慰安婦の）おばあさんのために使われたことはない」と言う。慰安婦のような大変苦労した人を食い物にしているのだ。とか、食うや食わずの貧しい人たちを使って、寄付を募る慈善団体に、怒りを感ずる。
昔、海外の支援に尽力した曽野綾子さんが、「寄付金が、政治家や団体に中間搾取されているので、アフリカなどの貧しい人たちに行き渡らない」旨をおっしゃっていたのを思い出した。
寄付金を集める団体、公的な金を受ける政治団体、税金を優遇されている宗教団体、これらは、完全な収支報告書を提出するよう法律を作る必要がある。
それらにかかわる人たちはいくらの収入を得ているのか。事務所経費はどうだったのか、等々を一切公開する必要があるのではないだろうか。
色々な支障もあるだろうが、そうしなければ私利私欲のために弱者を利用する輩は永遠に出てくるだろう。
コロナ報道への疑問
花粉症。この数十年来続いた難敵が今年ほど楽だったことはない。実は、昨年、ＮＨＫで花粉症にワセリンを鼻につけると防げると聞いたので、今年から試しているが、効果てきめんで、特にゴルフの日など、さすがに花粉症っぽくなるが薬の効き具合がまるで違う。そのＮＨＫの同じ番組で、「イギリスでは花粉症がない。それはワセリンをつけているからだ」といっていたが、なぜかそれほど広く知られたことなのに、ワセリンの効果をうたった番組をまったく見たことがない。
一方、今年はコロナで世界中が大騒ぎです。
2/15（土）テレビ朝日の「池上彰のニュースそうだったのか！！」『新型コロナウイルス徹底解説！」で“こまめな水分補給が有効”と概略以下のように紹介されています。
「コロナに限らずですが、口から侵入して喉に付着したウイルスは、わずか15～20分で体内に侵入して、感染してしまう。お水やお茶・コーヒーでも何でも良いので水分をこまめに飲むことで、喉に付着したウイルスを胃に押し流して、胃酸の力でウイルスを弱めることができる」というのです。
鼻から入るウイルスをワセリンで防ぎ、口から入るのは水を飲むことで防げるとしたら、こんな簡単なことはないのではないのでしょうか。
コロナ対策で、満員電車や職場で手洗いやうがいを15～20分おきにするは不可能です。それなのに「マスクだ。手洗いだ。うがいだ」とテレビでは何万言も繰り返されているが、水を飲め、などとはほとんど聞いたことがない。あれだけみんながこぞって推奨する手洗いだって、口に入るのを防ぐという意味なのだから、極端に言えば、手洗いなんかしなくても、水を飲む方が圧倒的に効率がいいはずだ。ナンセンスな考えでしょうか？
